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日本調剤では、国の財政健全化に寄与し、個人の医療費負担を軽減するジェネリック医薬品普及に積極的に取り組んでおり、すでに、ジェネリック医薬品使用数量が75.4％（数量ベース　全社平均　2015年6月現在）と、国の目標（60％）を大きく上回る実績を上げています。すでに多くの患者さまが使用されているジェネリック医薬品のさらなる普及浸透に向けて、大学や関連学会とも連携しながら、調査･研究を継続しています。

今回、ジェネリック医薬品研究を目的とした学術団体である日本ジェネリック医薬品学会の学術大会においても、一般口演の部において研究成果を発表しました。

日本調剤と日本ジェネリック医薬品学会との共同研究発表となったのが「ジェネリック医薬品外用剤の有効性及び安全性評価」。当社教育情報部平野良真係長が口頭発表を行いました。

発表内容として、「日本国内でジェネリック医薬品の普及が遅れている理由のひとつに、医薬品に添加される賦形（ふけい）剤等が異なることへの不安があり、特に貼り薬（テープ）等の外用剤は、使用感の違いが効果の感じ方にも影響を及ぼすため、変更を躊躇する場面も多いことが指摘されていました。そこで、日本調剤では日本ジェネリック医薬品学会と共同で、ジェネリック医薬品の外用剤の臨床効果、使用感などの評価について調査研究活動を行うことになり、今回、本調査を行うにあたっての調査方法、実施内容の検討を行うための予備調査を実施しました。

その結果、調査対象となったジェネリック医薬品を使用している患者さまの多くは、効果や使用感の面で満足しており、ジェネリック医薬品に対する不安を払拭する結果が出ている旨を発表しました。発表後、参加された方から、同様の調査を行いたいとのお申し出をいただくなど、発表への反響が予想以上のものでした。

日本調剤では、こうした薬局現場の知見やデータを活用した調査・研究を行っていくことは、薬局の存在意義を高めることにつながると考えており、医療・医薬分野への貢献や、国民の健康維持にもつながる研究成果を、これからも積極的に発表していきます。
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